劣等感と意味の追求�@

こんにちは。ベックです。今日も「ワクワク」していますか？



さて、育児において「甘やかし」や「抑制」が、子どもが社会の役に立つ一員と

なることをどんなに阻害しているのか、ということを見てきました。

これはすなわち、「甘やかし」や「抑制」が子どもの「共同体感覚」を邪魔する

効果を持っている、というになります。


とすれば、あなたやあなたの周りの人の「共同体感覚」には、その人の子ども

時代の育てられ方が少なからず影響しているということになります。


では子どもであれ、大人であれ、適切な「共同体感覚」の成長を阻む重要な

要因をこれから数回にわたって見ていきましょう。

その要因とは、

「劣等感」

です。


甘やかされたり抑制された子どもは、自分自身の「劣等感」を増大させます。

そしてこの「劣等感」が起こった時に「共同体感覚」が限界に達する、と言われて

います。


ではこの「劣等感」とは何なのでしょう？


「劣等感」には３つの「劣等感」があります。


１つ目の「劣等感」は、「生物学的劣等性」からくる「劣等感」です。

これは、人間にはライオンのような牙がなかったりトムソンガゼルのように速く

走れる脚ではなかったりするので、生物として生きていくために集団を形成したり、

道具を使うようになりました。人間は、自らの体力の劣等性を補うために知性を

発達させてきたのです。

１つ目の「劣等感」は、このように人類そのものの「劣等感」です。


２つ目の「劣等感」は、知性が発達することで発生しました。人間は、宇宙における

自分たちの小ささ、避けられない死、人がこの世に存在するということには破滅もあり

限界もあるということを理解したのです。人間は、これを補うために宗教や哲学や芸術の

中にそれを見出すようになりました。

２つ目の「劣等感」も、人類そのものの宇宙的な「劣等感」です。


さて、上記の２つの「劣等感」は人間に影響を与え、人類に刺激を与えてきました。

最後の３つ目の「劣等感」はこれまでの２つとは全く別の意味を持っています。

３つ目の「劣等感」は、個人に影響を与える社会的な「劣等感」です。

この「劣等感」は先の「劣等感」のように他の人々と結合させるということにはなら

ないで、他の人々と対立させる働きをします。


これは困ったものです・・・。


それでは、この３つ目の「劣等感」についての詳細は次回に続きます。

ベックでした。

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利益についての４つの要素

こんにちは。ベックです。今日も「ワクワク」していますか？



あなたは仕事がうまくいっていますか？


さてドラッカーから、

「利益についての４つの要素」

を紹介しましょう。


あなたは会社が利益を出すことは当たり前と思っていますか？

たぶん、イエスと答えるでしょう。

正解です。

しかし、ドラッカーは「会社は営利組織ではない」と言っています。

これは「利益を出さなくていい」ということではないのですね。

重要なのは、利益をどのように理解するか、です。

それでは、利益についての４つの要素を紹介します。

１　成果の判断基準
２　リスクに対する保険
３　労働環境を整える
４　社会に対する貢献


これを理解すると、とても仕事に対する姿勢が変わると思います。

見ていきましょう。


１　成果の判断基準

これはわかりやすいですね。会社の仕事のやり方が、社会に受け入れられて

いるかどうかのバロメーターということです。


２　リスクに対する保険

「顧客への供給責任」です。会社を運営していると何が起こるかわかりません。

会社に何か不測の事態が起こってしまったことで顧客へのサービスの供給が

止まってしまったら、顧客にとってはえらい迷惑です。これでは社会貢献できて

いるとは言えませんね。

通所介護で最も痛いのは送迎車両の物損事故です。職員は充分注意している

のでしょうが、定期的に車両の物損事故が起きます。このような場合における

費用（コスト）を無理なく支払うためにも、利益は必要です。


３　労働環境を整える

これは「働く人への責任」です。儲からないから、とすぐに職員のクビを切る

なんていうのは、最悪な経営です。ちなみに経営者が、職員の人件費を

コストと捉えていると、いつか痛い目にあうでしょう。職員の人件費はコスト

ではなく「資本財」なのです。職員を財産と捉えると、職員をとても大事に

扱うでしょうし、大事にするためにも利益は不可欠です。


４　社会に対する貢献

これは「社会やコミュニティへの責任」です。これは組織の使命です。

社会に貢献できない組織は必要ありません。



いかがでしょう？


加えてドラッカーは、

―無能な経営者は『利益があがらないこと』の弁解ばかりしている。まともな社会貢献や経済活動ができないことが続くときは、謝罪すべきだ。弁解はいらない―

と厳しく指摘しています。


介護の世界で見てみると、

「単価が低い」とか「介護報酬が下がった」などという内容を声高に言って、

自分の会社の利益があがらないことを弁明する経営者がいます。

弁明ではなく、謝罪をすべきです。


誰にでしょうか？

利益についての４つの要素から明らかですね。

顧客と職員と社会にです。


あなたの会社の経営者は、利益があがらないことについて、

謝罪していますか？それとも、弁明していますか？


ベックでした。

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